東京都健康長寿医療センター研究所による追跡調査
東京都健康長寿医療センター研究所は7月9日、農作業や知的活動、社会参加などがフレイルの予防や改善に寄与すると発表した。
北村明彦氏らの研究グループが、兵庫県の一農村地域に在住する65歳以上の高齢男女3769名を、5年間追跡調査した研究によって明らかになった。
健康な状態と要介護状態の中間に位置するフレイルは、自立喪失(介護が必要な状態や死亡)のリスクが高まっている状態と考えられている。これまでの研究によって、3~6か月程度の短期間の運動や栄養改善がフレイルの改善に効果的であると報告されている。
その一方で、日常生活における行動に着目した研究は少なく、どのような日常行動が長期的にみてフレイル予防につながるのか、フレイルから非フレイル状態への改善に寄与するのかは詳しくわかっていなかった。
そこで研究グループは「農作業」、「買い物」、「運動」、「食事」、「知的活動」、「社会参加」、「喫煙」といった7種類の日常的な行動に着目した追跡調査を実施した。
農作業や知的活動、社会参加がフレイル予防や改善に効果
調査開始時に非フレイルな状態であった高齢者の割合は70% 、フレイルな状態であった割合は30%だったが、5年後には非フレイルからフレイルへと悪化した割合が17%、フレイルな状態から非フレイルへと改善した割合が15%となった。
注目したいのが、調査開始時にフレイルであった高齢者のうち、農作業、本や雑誌を読むといった知的活動、地域活動やサロンなどへの参加を日常的に行っていた高齢者は、それらを行わなかった高齢者に比べて、フレイルから健常な状態へと改善しやすい傾向にあることだ。
また、これらの行動は非フレイルな状態から、フレイルへの悪化を予防することも明らかになった。
7種類の日常的な行動のうち、唯一喫煙だけは高齢者の自立喪失を促すこともわかった。なお、農作業については、調査対象地域の主要な産業が農業であることが関係していると考えられる。
今回の研究結果から、フレイルの予防はもちろんのことフレイルの改善においても、外出や他者との交流、読書といった日常生活の工夫が重要でることが明らかになった。
(画像はプレスリリースより)
地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所のプレスリリース
https://www.tmghig.jp/research/release/2020/0709.html