GEヘルスケア・ジャパン、ポケットエコーの有用性を分析

GEヘルスケア・ジャパン株式会社は、在宅医が訪問診療または往診をした3か月間のケース225件の事例分析し、その結果を2024年12月3日に発表した。ポケットエコーの有用性を実証している。

今回の調査は80代、90代、うち約74％が家族内介護者を有している。在宅医療において「ポケットエコー検査が診断／治療上有用であった」との回答は100％。

具体的には「診察でき、治療できた」44.9％、「診断はできなかったが緊急疾患を除外できた」32.9％など、搬送や移動などの手間をかけずに訪問診療で完結できた事例がみられる。

検査部位は腹部40.9％、肺27.1％、膀胱24.4％、心臓23.6％が示された。

ポケットエコーがなければ、高次医療機関への受診が必要であったと想定されるケースは78.2％。移動手段は「救急車」50％、「介護タクシー」46％などがあげられる。

またポケットエコーを利用した場合の保険適用申請割合は84.4％、診療報酬項目は超音波検査で400点となっており、現場だけでなく患者への負担軽減にもつながっている。

高齢化、地域の過疎化が進む中、地域医療体制の整備が求められている。ポケットエコーにより在宅医療現場、救急医療の生産性向上や患者の精神的・経済的な改善が期待できるとしている。

（画像はプレスリリースより）




GEヘルスケア・ジャパン株式会社のプレスリリース
https://www.gehealthcare.co.jp/