「夫婦間における介護への意識と対策」を調査
ホルモンケア推進プロジェクトは、11月11日(水)の「介護の日」に合わせ、全国の40代、50代の男女447名を対象に「夫婦間における介護への意識と対策」についての意識調査を実施した。
女性ホルモンの低下に伴い高まる健康リスク
厚生労働省の調査によると、要介護となる主な原因の第一位が脳血管疾患、次いで認知症、骨折や転倒など高齢による衰弱となっている。
ここで2位と3位にあげられた認知症と骨密度の低下や脂質異常は、女性ホルモンの低下に伴い高まる健康リスクの1つだ。
エストロゲンの代わりとなるエクオール
この女性ホルモンの1つである「エストロゲン」によく似たはたらきをするものとして、大豆イソフラボンが知られている。
大豆イソフラボンが腸内細菌によって代謝されつくられる成分である「エクオール」が、女性の健康寿命延伸に作用する可能性があると注目されており、「エクオール」を腸内で産生できる人は要介護リスクが軽減される可能性があることが指摘されている。
6割が「配偶者に介護が必要となる可能性は低い」
医療、美容、栄養、キャリアカウンセリング等の専門家が集い“ホルモンケア”の啓発活動を行う「ホルモンケア推進プロジェクト」が実施した調査によると、「配偶者が将来要介護になる可能性」について約6割が「可能性は低い」と回答。
毎年健康診断を受けている人の割合も、男性が約8割であったのに対し、女性は約半数と低く、女性更年期の健康リスクへの影響についても、約4割が「知らない」と答えている。
正しい“ホルモンケア”でQOL向上を
同プロジェクトでは、女性が健康的でアクティブな生活をできるだけ長く送るために、夫婦で女性更年期についての知識を深め、女性ホルモンの正しいケアについて話し合うことが大事だとしている。
さらに、女性更年期の対策および要介護予防策として、大豆製品やエクオール食品の摂取を推奨している。
(画像はプレスリリースより)

ホルモンケア推進プロジェクトのプレスリリース
https://www.atpress.ne.jp/news/79959「ホルモンケア推進プロジェクト」
http://hormonecare-pj.net/