高齢者のがん治療、ケアマネジャーの「情報不足」が深刻か？

がん治療の進歩により外来化学療法が一般的になり、患者や家族によるセルフケアが必要となっている。高齢者の場合は、介護家族や介護職が手助けをする場面も多い。

そこで株式会社インターネットインフィニティーは、ケアマネジャーを対象に、がん外来化学療法の副作用対策の実態調査を実施。3月7日、調査で得られた知見のうち、「抗がん剤とその副作用に関する情報把握」に関する調査結果を発表した。

調査結果によると、ケアマネジャー1人が担当するがん罹患経験者は平均4.7人だった。このうち現在外来化学療法を受けている利用者は平均1.8人、末期がんで緩和ケアを受けている利用者は平均1.6人となっている。

調査では、ケアマネジャーの半数近くが抗がん剤の情報を把握していないことが判明した。

副作用対策に必要な情報である「治療薬の分類」を把握しているケアマネジャーは17.4％にとどまり、「治療薬の名称」でも43.2％にとどまる。また、全体の約2割は「治療薬について把握していない」状態だ。

化学療法のスケジュールについても、利用者や家族から情報を得ているケアマネジャーは約6割のみだった。細胞障害性抗がん剤は副作用の発生時期が予測可能なため、それに応じたケアプラン調整が望ましい。しかし情報不足により、適切な支援が困難なケースもある。

副作用情報については、本人・家族から情報を得ているケアマネジャーは3人に1人、医療者からは6人に1人にとどまっている。分子標的治療薬や免疫チェックポイント阻害薬では重篤な副作用もあり、早期発見には介護職との情報共有が不可欠となる。

今回の調査でも、ケアマネジャーの約8割が医療者から副作用の情報提供を希望している。

（画像はプレスリリースより）
出典元：「ケアマネジメント・オンライン」調べ




株式会社インターネットインフィニティーのプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000216.000012000.html

ケアマネジメント・オンライン
https://www.caremanagement.jp/