オンラインリハビリで介護予防を支援！沖縄県で「Rehab Studio」始動

株式会社Rehab for JAPANは4月25日、沖縄県内の自治体が実施する介護予防事業において、同社が提供するオンラインリハビリ事業「Rehab Studio（リハブ スタジオ）」の展開を開始したと発表した。

リハブ スタジオは、リハビリ専門職がオンラインで画面越しにコミュニケーションを取りながら実施する集団体操と、AI動作分析ソフトを活用した客観的な身体機能評価を組み合わせたサービスである。自宅で行えるため、参加者の移動手段や運動指導員の確保といった従来の課題の解消が期待されている。

今回の取り組みは、介護事業を「カシータ」ブランドで展開する株式会社トータルライフサポート研究所との共同実施となる。

具体的には、介護予防教室参加者の自宅での運動習慣のフォローアップ、地域住民による公民館での自主活動支援、通所型サービスC（短期集中予防サービス）終了後の継続的なフォローアップなど、各自治体の課題やニーズに合わせたサービスを提供していく計画だ。

沖縄県では近年、急速な高齢化が進行しており、2040年には後期高齢者の増加指数が全国で最も高くなると見込まれている。

また、厚生労働省が実施した都道府県別の健康寿命調査によると、沖縄県の健康寿命は男性が全国45位（71.62歳）、女性は46位（74.33歳）と、全国でも最下位水準にとどまっている。

この背景には、ファストフードなど高カロリーな食文化の定着に加え、自動車依存型の生活様式、離島部における医療・介護人材の不足、地域格差といった、沖縄特有の事情が複合的に影響しているとみられる。

一般的な介護予防事業は公民館等に集まって行われるが、こうした状況には適さない。移動が困難な高齢者や、離島・過疎地域の住民にもサービスをどう届けるかが喫緊の課題となっている。

同社は、

と抱負を述べている。

（画像はプレスリリースより）




株式会社Rehab for JAPANのプレスリリース
https://rehabforjapan.com/news/202504251643/