高齢者福祉施設ではマスクや防護服などの衛生用品が不足
株式会社Xenomaは、新型コロナウイルス感染症のクラスターを公表された東京都内の介護施設に、国産の医療用防護服を寄贈したと発表した。
新型コロナウイルスの新規感染者数が東京都で連日100人を超える中、高齢者福祉施設ではマスクや防護服などの衛生用品が不足しているうえに、ネット販売で流通している防護服は未だに高騰が続いている状況だ。
一方で、介護ケアでは、食事・入浴や排泄介助などを行う際に、身体に直接触れて行う動作が避けられない。
このような問題に対処し、再拡大する新型コロナ対策を支援するため、同社は、医療用防護服を寄贈した。
なお、同社は、東京大学・染谷研究室/JST ERATO染谷生体調和エレクトロニクスプロジェクトのスピンオフとして設立され、スマートアパレル「e-skin」を展開している。
寄贈した防護服の特徴
同社は、アパレル製造の知見をいかし、国内フィルム工場および国内縫製工場と協力して、同防護服の国内生産を開始した。
同防護服は、撥水性ポリエチレンを素材とする男女兼用の長袖使い捨て防護服で、厚生労働省および米国CDC(Centers for Disease Control and Prevention)の個人防護具推奨要件を満たしている。なお、着丈は1150mm以上であり、脱衣時は首の後ろと腰ひもを手で裂いて外し、廃棄できる。
(画像はプレスリリースより)

Xenoma プレスリリース(PRTIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000026802.html