ロボットによる認知症診断支援は可能か NTTデータ関西 実現性検証

大阪府大阪市北区に本社がある株式会社エヌ・ティ・ティ・データ関西(NTTデータ関西)は4月24日、公立大学法人大阪市立大学と大阪市立弘済院附属病院とともに、コミュニケーションロボットを用いた認知症診断支援の実現性検証を行うと発表した。

この検証は認知症疾患医療センターに指定されている弘済院附属病院にて、4月から6月まで実施される。

世界では先進国の各国で高齢化が進んでおり、超高齢社会となる日本においては、認知症に関する医療費や介護費、家族の負担などの社会的費用は増大し、その総額は年間14.5兆円にもなると考えられている。

また、介護現場や医療現場の人手不足は深刻であり、今後、その傾向がさらに強まる可能性があるため、増え続ける社会的費用と人材の問題は社会全体の課題となっている。

この検証では対象者にコミュニケーションロボットとシナリオに従った会話を行ってもらい、その会話から得られた情報を株式会社NTTデータの技術を使用し、統合的に解析。これを従来の方法である医師による診断と比較することで、コミュニケーションロボットによる認知症診断支援の有効性や実現性を検証する。

また、コミュニケーションロボットを使った認知症診断支援システムの実用化を図ることで、要介護の原因にもなる認知症の予防や早期診断、医療現場の人手不足の解消も目指すことになる。

（画像はプレスリリースより）




コミュニケーションロボットによる認知症診断支援の実現性を検証　
http://www.nttdata-kansai.co.jp/news/details_00098.aspx